広告定義のやり方

広告実務者の裏技を紹介するブログ。

実務者にとって広告の定義は、
組織として広告する上で必要。

では、その定義ですが、
どこかで決まっているものじゃなくて、
自分で、組織として決めなければいけません。

その上で、どうやったらいいか。
その裏技を書いていきます。

定義とは物事の区別の仕方ですが、
ここでは区別の仕方で
２つの切り方があることを紹介していきます。

広告を定義するとき、２つの見方があります。
“切り方”と言ったりしますが、
なんだか良く分からないモノゴトを、どんな切り口で仕分けできるか、という問題です。

モノで切る。

広告の場合、最終的な成果物として広告物が出来上がり、世に発信されます。
その成果物で切るのがこの見方です。

この見方の場合、いくつかの中分類～小分類で成果物を定義していきます。

(1)「メディア（媒体）」

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌といった４マス。
求人誌とタウン誌、全国紙とスポーツ紙。
さらにはインターネット上の媒体。アプリもあるね。
今も現役な、屋外看板やチラシ、ダイレクトメール。
造作物でもある、ポスターやパンフレット、オブジェや、それらを掲示する什器。
といった分類で何を扱うかを挙げていきます。

加えて、「場所」で切ることもあります。
施設や店舗内外、自国と海外、都道府県
なども定義できます。

(2)「コンテンツ（制作物）」

大きく言うと、動画か静止画、或いは立体か。
作画も実写、イラスト、アニメ、ＣＧ。
用途が、マス、ＷＥＢ、サイネージ等店頭用、営業マンによる配布か、など。
まぁ色々ありますが、管理の仕方が違うので
現行しているものを仕分けましょう。

媒体×制作で広告物として仕上がりますので、
モノで切るときの定番になります。

(3)有料：無料

最近は殆ど耳にしませんが、
無料は広報やＰＲ、有料が広告。
こんな切り方もありました。
実務をしていると、「無料」で広告することなんかいくらでもありますよね（笑）

(4)取引先

むしろ、有料＝広告として定義するならば
取引先による定義もあります。

目的で切る。

どんな目的で広告するのかが切り口になり、言い方によっては広報、販売促進、不動産開発、人材採用、ＩＲ、ＣＳＲ……といった組織によくある機能名が広告する目的として該当します。

(1)　営業、事業促進

最終的には売上や販売数、それに伴う利益を活動の目的とし、そのための手段として広告を扱うことを定義するパターン。

新製品やディスカウントのお知らせ、或いは棚数確保や納入数のための対応も定義として入れることもある。
事業部制やコーポレート制を敷く組織なら、それぞれの扱う事業領域によって、事業基盤を獲得するために中長期的なメッセージを発信することもある。

(2)　人材確保

従業員数の確保を目的とし、新規採用や離脱防止のための手段として広告を扱うことを定義する。

単純な求人広告やホームページでの情報発信。
さらに、合同説明会やセミナーなどの会場費や手配、ノベルティ準備も定義として入れることもある。

(3)　経営課題

様々な経営課題、或いは経営戦略の実現のために１つの方法として広告を扱うことを定義する。

たとえば、環境問題、リコールや社会問題として取り上げられた産業問題への対応といった事案から、中期的なポジション確保のために、広告を扱ってメッセージを発信し続ける……といったことも。

広告を定義する裏技として、２つの切り方を紹介しました。

１つはモノで切る見方。
２つめに目的で切る見方。

それぞれ一長一短です。
どちらの切り方がいいか、合わせ技がいいか。
組織の状況によって判断が異なります。

横断的に扱おうとするなら「モノ」で切ることで、より機能面に特化でき、効率性を追求する方向になります。

一方で「目的」で切ることで、より効果性を追求することになります。

新興事業や競争の激しい活動なら、目的で切る方がより推進力が高まります。
安定した活動なら、モノで切ることでより効率的になっていきます。

あなたにとって、都合がいい方を選んで下さいね。